副部長（日本大学第二高等学校）齊 藤 克 彦６年度は、新型コロナと平行してインフルエンザが秋口から増加し冬に向けて、今後も新たな変異株による感染拡大の可能性も考えられる事から、スキー専門部運営活動は１１月以降が主のため、第２回総会や臨時役員会を今年も５月から数回実施して万全な対処方法を検討しました。１１月第２回総会や大会監督会議でも、今年度用の新しい感染防止ガイドライン・危機管理マニュアル・体罰関連ガイドラインなどを作成配布して大会参加に向けての予防対策の徹底した注意喚起を促しました。全国大会、関東大会へつながる１月予選会と2月の都総体の申込みも、一昨年から参加に関して事前調査を行いました。これは宿泊による感染リスクを避ける事を主眼として、各宿舎の許容範囲を元に宿泊人数の割り振りを行い配宿される事を目的として実施しました。２３日申し込み時点においても、平常に戻ることで東京からの日帰り参加や参加辞退を決定した加盟校がなく、各学校での参加制約もなくも雪上活動も緩和されたようでした。シーズンを前にして開催スキー場の降雪機の燃料費や大量の電気を使用するリフト運行、スキー用具の値上げ、宿舎に於いては暖房費、光熱費、食材の大幅な値上げ行われましたので、全ての面に選手の家庭にとっては、参加支出費用の大幅な増加となりました。参加校によっては貸し切りバス代の値上げもありましたが、今後、益々の高騰が続く事が懸念されます。長野県野辺山スキー場から開催地移転をして２０回目を迎える1月の全国高校・関東高校スキー大会予選会ですが、高体連作成の感染予防ガイドライン（コロナ・インフルエンザ）にそって地域保健所や医療機関とも連携して万全の体制を用意していただきました。また、今年で４年目になりますが宿泊施設も収容人数の多い宿舎へ変更しましたので、貸し切りで宿舎様のご協力を頂きました。また夏には暖冬予報で積雪量が危ぶまれた１月全国・関東予選会もスキー場の降雪作業によって無事に大会を終了することができました。スキー場や宿舎の皆様には、この状況下、全国・関東高校スキー大会予選会ため感染対策を徹底した施令和６年度スキー専門部で予定されていた行事の全てが新型コロナウイルス感染対策５類へ移行となったことから、通常へと戻しての運営となりました。自然相手のスキー競技なので宿泊を伴う中でのインフルエンザや宿舎内での食中毒対策など新型コロナ感染対策と異なる運営に配慮するところです。例年の４月第２週の第1回総会開催は、春季大会が春休み期間の４月２日へと移動した事で、第１回総会を５月１０日（日）日本大学豊山高校に変更会場として始めて開催しました。春季大会を４月第１週へ移動したのも長年の暖冬による積雪量不足や新学期早々の学校行事による不参加も懸案されての開催日程移動でした。また、新一年生も入学した事で４月２日以降在籍を可能としましたので、来シーズンへ向けてのモチベーション効果も充分にあったかと考えます。ここ数年はコロナ感染対策を踏まえた中で、他専門部に見られた開催中止もなく、宿泊を兼ねてのスキー専門部では大会を起因とする感染も起きずに無事に開催継続でした。この事はスキー場関係者や参加校の感染防止対策の周知による結果でもあります。５月第１回総会では加盟校顧問と生徒が一同に会する開催でしたので、シーズンを振り返っての諸連絡と５年度運営決算・６年度運営予算案等の承認を受けて令和６年度運営がスタートしました。東京都高体連スキー専門部の加盟校はここ数年落ちつきを見せていましたが、コロナ渦によるクラブ活動自粛の影響も未だ続いているので各学校の新入部員減少に歯止めがきかず、スキー専門部加盟人数も５年前の４１３名、４年前３４０名、３年前は４２０名、２年前は３８１名、前年度は３６１名、今年は３３５名となっています。減少傾向は長引くコロナ感染からの影響に加えて世界的な経済的不況が経費のかかるスキー競技を敬遠する傾向が如実に表れている感があります。しかしながら、スキー場を持たない東京都ですが、各道府県のスキー専門部（男女）加盟人数と比較すると過去には多くの選手を要していた北海道の１２０名、長野県の１０９名、新潟県７０名、群馬県２９名を大幅に引き離す、約３８１名は長年にわたり、加盟人数全国トップを継続しています。- 37 -12- ス キ ー 専 門 部
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